投資信託とドルコスト平均法は相性抜群!初心者が積立投資で成功する方法

資産運用

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これから投資信託を購入したいと考えている人は「ドル・コスト平均法」という言葉を良く聞くと思います。言葉を聞くと、とても難しいイメージを持つかも知れませんが、心配はいりません。

実はとても単純で誰でもすぐに分かるシンプルな仕組みなんです!

そしてシンプルであるにも関わらず、長期投資として資産運用を考える時、最も有効は方法でもあります。

インターネットなどで調べてみるとドル・コスト平均法について「ベストな選択では無い」「全然万能では無い」など否定的な意見も多く見られますが、個人的には余り納得感のある内容ではありませんでした。

勿論、メリット、デメリットはありますが、僕は長期的な資産運用にはドル・コスト平均法が欠かせないと考えています。

今回はドル・コスト平均方の基本的な仕組みを解説します。また、ドル・コスト平均法に対して否定的な意見がある理由についてもなるべく丁寧に触れてみたいと思います。

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ドル・コスト平均法の仕組みを理解しよう

繰り返しになりますが、ドル・コスト平均法はとてもシンプルな考え方です。

投資信託と積立投資

ドル・コスト平均法(ドルコスト平均法)の説明をする前、まずは「投資信託」と「積立投資」について簡単な理解が必要です。何故ならドル・コスト平均法は積立投資の一種であり、また積立投資は主に投資信託で良く活用される購入方法だからです。

  • 投資信託
    • 株式、債権、不動産などの投資商品をパッケージ化した金融商品
    • 幅広い金融商品をバランス良く分散することで価値の暴落リスクを低減する
  • 積立投資
    • 価格変動のある金融商品を一度に大量購入するのでは無く、少しずつ積み立てて購入する
    • 購入する時期を分散することで割高な時期に大量購入せずに済む
    • 主に「金額指定」と「口数指定」の2パターンの購入方法がある

つまり「積立投資で投資信託を運用する」ということは「リスク分散された金融商品を少しずつ追加購入することで安定した資産運用を実現する」ということになります。

株式投資はドル・コスト平均法で購入することはそれ程多くないと思いますが、投資信託や確定拠出年金(iDeCo)の購入方法は積立投資が一般的です。

なお、投資信託の仕組みについてはこちらの記事でとても丁寧に解説しています。是非、あわせて読んで頂ければと思います。

ドル・コスト平均法は積立投資

積立投資には「金額指定」と「口数指定」の2パターンの購入方法があり、ドル・コスト平均法は「金額指定」の積立方法になります。

  • 金額指定
    • 毎月決まった金額分を購入するため購入できる口数は毎月変動する
  • 口数指定
    • 毎月決まった口数分を購入するため購入額は毎月変動する

ドル・コスト平均法は投資信託を購入する際、毎月決まった日(例えば毎月10日とか)に決まった金額購入します。

自動積立じゃないと意味が無い?

投資信託の中には自動積立ができない投資信託もたくさん存在します。つまり自分で毎月決まった日に振込処理が必要な投資信託です。

本当に毎月決まった日に振込処理ができれば良いですが、毎月欠かさず自分の意志で振込処理を継続するのは想像以上にストレスの掛かることです。

それに、もし購入予定日の株価(投資信託なら基準価格)が割高だと「今日はちょっと購入したくないなぁ」と思うでしょう。ですが、自動積立であれば、そもそも長期投資において「購入予定日の基準価格」なんてチェックする必要すらありません。

毎月決まった日に自動的に購入されるのであれば、コツコツ資産が増えていきますし、基準価格に一喜一憂にしなくて済むため精神的にも安心です。

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ドル・コスト平均法が「ベストではない」は本当?

購入日に「割高な日は購入を控える」ことが的確に判断できるのであれば、確かにドル・コスト平均法は必要ありません。むしろ、それができるのであれば割安だと断言できる日に一括で購入するべきですが、そんな人は今頃きっと大金持ちになっていますよね?

ですが、世の中の多くの人は「この日は割安だから購入しよう」「この日は割高だから控えておこう」なんて的確な判断はできないのです。後から振り返り「この時期の方が基準価格が割安だった」と気付くこと訳で、それはあくまで結果論であり、購入時期には断言できないのです。

資産を最大化することを目指すのであれば、ドル・コスト平均法はベストでは無いのかもしれませんが、ですが、「リスクを抑える」という視点で考えると、ドル・コスト平均法は素晴らしい考え方だと思います。

ドル・コスト平均法の仕組み

ドル・コスト平均法を利用して毎月決まった日に投資信託を購入した場合、購入できる量は以下のようになります。

  • 基準価格が高かった月
    • 基準価格が高い分、投資信託は少ししか買えない
  • 基準価格が安かった月
    • 基準価格が安い分、投資信託はたくさん買える

基準価格が下がった場合、心配になったり解約したくなります。ですが、購入時期を分散して投資をしていれば、むしろ「低い基準価格なので同じ積立額で沢山購入できた」とポジティブに考える事が出来ます。

また、不思議なことに、この購入方法を繰り返していくうちに徐々に高い基準価格で購入してしまった分に比べて、安い基準価格で購入できた分が相対的に多くなります。その結果、全体を通してみると平均の購入単価を引き下げることに繋がるのです。

例えば、基準価格が以下のように変動する投資信託があったとします。

 

その場合、購入できる口数と平均購入単価は以下のようになります。

ドルコスト平均法による購入口数と平均購入単価
 購入額購入口数
平均購入単価9,231円
1ヶ月目10,000円10,000口
2ヶ月目10,000円8,333口
3ヶ月目10,000円16,666口
4ヶ月目10,000円8,333口
合計40,000円44,332口

購入金額40,000円に対して、購入口数は44,332口になり、平均購入単価を9,231円になっています。このことから毎月一定額を購入する方が、安い平均購入単価で投資信託が購入できていることが分かります。

ちなみにこのシュミレーションでは説明を分かりやすくするために購入手数料は考慮していません。積立投資は毎月継続的に購入し続けるため、購入手数料や信託報酬率が低いことが大切です。

購入手数料や信託報酬率は運用成績にとても大きな影響を与えます。

購入手数料と信託報酬率には要注意

投資信託は「購入時」「保有時」「売却時」のそれぞれのタイミングでさまざまなコストが掛かります。

  • 購入時:購入手数料
    • 販売金融機関に対して支払う手数料
    • 購入手数料が不要なノーロード型の商品もある
  • 保有時:信託報酬
    • 投資信託を運用・管理するための代行手数料
    • 保有期間中、ずっと必要になる費用なので少しでも安いものを選ぶ
  • 売却時:信託財産留保額
    • 投資信託を解約する際に必要となるコスト
    • 厳密には自身の解約に伴う売却手数料分を投資信託に残すイメージ

長期で運用する場合にはとても大きな影響を与えるためコストは少しでも抑えられる方が良いです。

メリットとデメリット

ドル・コスト平均法にはさまざまなメリットとデメリットがあります。

  • ドル・コスト平均法のメリット
    • 割高の時も少額購入になるため損失が少ない
      • 極端に負ける可能性は限りなく少ない
    • 毎月自動購入ができる
      • 買い忘れることなく毎月購入できる
      • 少ない資金でも始められる
  • ドル・コスト平均法のデメリット
    • 割安の時も少額購入になるため儲けが少ない
      • 極端に勝ち続けるのは難しい
    • 手数料の負担が大きくなる
      • 購入するたびに手数料が必要になる

つまりドル・コスト平均法はリスクを分散することは可能ですが、儲けを最大化にすることには向きません。もしリスクをとってでも儲けを大きくしたい場合は以下のような方法が考えられます。

  • 割安のタイミングで大量に一括購入する
  • リスク分散された投資信託では無く比較的リスクの高い株式投資をする

投資信託もドル・コスト平均法も、あくまで「長い時間を武器にしてコツコツと資産を増やしていく」ことを目的としているため、投資信託のみで「短期間に保有資産1億円のような大富豪」を目指すことはできません。

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批判的な意見に対する反論

反論と書くと少し大げさな表現ですが、違和感を感じる記事や書籍も意外と多いと思います。

投資に「絶対」はありませんし、考え方は人それぞれなので「これが正解」「これが正しい」という答えもありませんが、個人的な考え方をまとめてみました。

ドル・コスト平均法に対する批判的な意見はたくさんありますが、全て以下のような考え方に集約されると感じます。

  • 基準価格が上がり続ける上昇局面では最初に一括購入する方が高いリターンが得られる
  • 販売会社側が長期的に購入手数料を稼ぐための謳い文句
  • 基準価格が安い時にまとめて購入ができない

勿論、上昇局面になることが分かっているのであれば一括購入する方が儲かりますが、多くの人達は上昇局面を正確に判断できません。「正しい時期に一括購入した方が儲けが大きくなる」というのは理論上は正しいですが、それができないであろう(プロの投資家では無い)一般の人に対して、その正論を押し付けるのはナンセンスだと思います。

また購入手数料については手数料の掛からないノーロードの商品を購入することで回避できます。

ドル・コスト平均法の性質上、基準価格が安い時期でも決まった金額しか購入できないのは確かに一つのデメリットですが、「基準価格が安い時期でも決まった金額しか購入できないことの勿体無さ」よりも「基準価格が高い時期に高額に購入してしまうことを防ぐリスクヘッジ」と考えるべきだと思いますし、運用を開始して「本当に勿体無いと思える時期」がきたら、その時だけスポットで一括購入することで、そのデメリットを抑えることができる訳です。

僕は証券会社の人間ではありませんし、誰かがこの記事をもとにドル・コスト平均法による積立投資を始めたとしても、僕には何のメリットもありませんが、ある一定の条件下であれば、ドル・コスト平均法は最大限のパフォーマンスを発揮してくれるはずです。

結論として「ドル・コスト平均法が良いのか?悪いのか?」の判断については、個人の投資経験やリスクの許容範囲によって解釈が変わるため一概に言えませんが、一般的にはこのように考えられると思います。

  • ドル・コスト平均法はリスクが低い
    • リスクとは「不確実性」や「最高と最低の振り幅」のことなのでリスクは低くなる
  • ドル・コスト平均法は儲かる
    • リスクを最小限にできるものの、儲けも最小限になってしまうので正確ではない
  •  ドル・コスト平均法はお得である
    • 「お得」の定義が人それぞれ異なるためどちらとも言い切れない

勿論、証券会社や銀行の窓口で取り扱われているような手数料が高く、短期間での売却が必要になる投資信託はドル・コスト平均法には向いていませんし、そもそも安定した資産運用が期待できる金融商品ではありません。

「ドル・コスト平均法は良いのか?悪いのか?」以前に「この金融商品は良いのか?悪いのか?」を考える必要がありますし、「ドル・コスト平均法の善悪」と「販売会社や金融商品ごとの善悪」をごっちゃにしてしまうような意見は、これから投資を始めたい人にとって、無駄に混乱を与えてしまっているだけのように思えてしまいます。

最大限の効果を発揮するには?

買い時や売り時の判断が難しい初心者がドル・コスト平均法を利用した積立投資が最大限効果を発揮する条件は以下の通りです。

  • 信託期限が無期限である
  • 分配金を全額、再投資に回せる
  • 購入手数料が掛からない(ノーロード)で信託報酬率が低い
  • 純資産残高が増え続けている
  • 少額から自動積立ができる

逆にこれらの条件が守れていない投資信託はドル・コスト平均法には向きませんし、あくまで個人的な意見ですが、そもそも初心者として資産運用を継続するには相応しく無い投資信託だと断言できると考えています。

銀行や証券会社の窓口で販売されている投資信託は、主にこれらの条件を満たせれていないものがほとんどです。

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購入するタイミングはいつがベスト?

投資初心者の方からしてみれば、大きな金額を一括で投資するのは不安ですよね。

いつ始めても問題無い

「今月買うか来月買うか…」で悩んでいる間に疲れてしまい購入を諦める人もいるかもしれません。

ですが、それは分散購入することで「今月も少し買う、来月も少し買う」と最初の一歩だけ踏み出せば後は運用状況を定期的に確認するくらいで済みます。つまり「投資対象さえ間違わなければ購入時期はいつからでも良い」訳です。

投資をする以上、リスクは必ず付いてくるので、所詮、気休めかもしれませんが、リスクを少しでも軽減出来るのであれば、その気休めが初心者にとっては心強いはずです。

売却する時も分散売却

ここまでドル・コスト平均法の仕組みをご説明してきましたが、この考え方は「購入時の分散」だけでは無く「売却時の分散」にも役に立つ考え方です。

日本人の平均寿命は年々伸び続けているので、仮に、定年まで働いたとしても、それ以降は年金以外の収入がほとんど無いはずなので、退職金も含めて、現役時代資産を取り崩しながら生活することになります。

つまり、現役を引退いた後も残った資産を運用し続けると言う意識が必要になる訳です。

老後、これまで積み立ててきた投資信託を解約する場合でも、一気に全て解約(返金)するのでは無く、少しずつ分散しながら解約することで、購入時と同じ効果が得られます。

基準価格が安い時期に一括解約してしまうと、せっかく積み立ててきた資産が小さくなってしまいますが、解約の時期を分散することで、そのようなリスクは軽減できます。

資金を積立てる変わりに取り崩していくので、資産は徐々に減っていきますが、運用次第でその減り方を遅らせることは出来ます。

例えば、65歳の時点で資産が2,400万円あった場合、年間で120万円(月々10万円×12ヶ月)使えば20年後(85歳)で無くなります。

ですが、複利運用で少しでも金利があればそれを伸ばすことが出来ます。

運用金利取崩し期間取崩し時の年齢
0%20年85歳
1%22年87歳
2%25年90歳
3%30年95歳

老後資金は運用に失敗すれば取り返しがつかないので、可能な限り安定資産として運用したいです。

ですが、初期費用(この場合2,400万円)が大きい分、1%~2%の金利でも複利運用を行うことが出来れば、意外と豊かな生活が送れるはずです。

老後資金を狙った悪徳な商品もあるかもしれませんが、いろいろ勉強出来る若い間に、老後資金をどのように運用するべきかを考えることで充実したセカンドライフに繋がるかもしれませんよ。

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分散投資と自己責任論

当然のことですが、何かに投資することは「自己責任」が伴う行動です。

ここまでのお話で以下のようなことをご説明してきましたが、これらの表現は自分の意思決定にもとづかない「気休め」的な考え方です。

  • 投資先を分散すればリスクが軽減できる
  • 購入時期(または売却時期)を分散すればリスクが軽減できる
  • ドル・コスト平均法はいつ始めても問題が無い

この考え方自体は悪い考え方ではありませんが、肝心なのは「購入対象とする金融商品」です。

自分の老後資金をしっかり確保するためにも、現在、購入対象の金融商品が自分にとって本当に正しいのかどうかを、今一度「責任」を持って考えて欲しいと思います。

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