僕は「投資や資産運用の経験が無い初心者が安全にお金を増やしていく方法として最も適切なのは投資信託である」と考えています。
他にもお金を増やす方法として「株式投資」「FX」「不動産経営」「仮想通貨」など沢山の方法がありますが、どれも学習コストが高く、判断を誤れば大きな損失を出してしまうため、正直、投資未経験者にはおすすめできません。
この記事では「適切な投資信託を選択する具体的な判断基準」をもとに、少しでも安全にお金を増やす方法を解説します。
- これから投資に調整したい投資初心者の人
- ある程度お金は持っているんだけど具体的な運用方法が分からない人
目標設定と適切な方法
僕が投資信託をおすすめする理由は「初心者でも適切な投資信託を購入することで少しずつではありますが、ほぼ確実に資産を増やすことができるから」です。
今回は、専門知識を持たない初心者のための資産作りであるため、以下の2点を前提条件として考えたいと思います。
- 年間の目標利回りを5%〜8%程に設定する
- ゆっくりと資産を作るために長期的な積立投資をする
まず前提となる目標を設定して、その目標を達成するための方法(手段)を決めます。
目標利回り5%〜8%という数字をどう評価するかは人それぞれですが「運用利回りは5%でも0.1%以下の利息しか付かない銀行に預けるよりかは十分マシだ」と考えられるのであれば投資信託はとてもおすすめな金融商品です。
逆に「年間20%の利回りを狙いたい」「短期間で資産を2倍に増やしたい」と思うのであれば、恐らくまともな投資信託ではとても無理です。
どうしてもこのような結果を出したい場合は、資産が暴落することも覚悟の上で株式投資やFXなどに挑戦する必要があります。
投資信託を選ぶ6つのポイント
ちなみに、2017年の時点で販売されている投資信託は約6,000本程あります。
それでは、この6,000本の投資信託の中からどれを購入すれば、順調に資産を増やしていくことができるでしょうか？
具体的には以下の6つポイントが基準になります。
- 信託期間が無制限のもの
- 分配金を再投資に回してくれるもの
- 販売手数料がゼロで、信託報酬率が低いもの
- 運用資金が増え続けているもので、純資産残高が30億円以上のもの
- 銀行口座から「自動積立」が可能なもの
- 投資対象が「国際分散型」のもの
基本的な考え方は「自分にあった投資信託を調べてその投資信託が購入できる窓口(販売元)を選ぶ」ことです。
何も下調べもせずに販売金融機関の窓口でオススメの投資信託を訪ねてそれを購入すると言うことは、単に「販売金融機関の販売したい投資信託を購入すること」であり自分にあった投資信託を購入することにはならないからです。
なお、この6つのポイントは「投資信託はこの9本から選びなさい 30代でも定年後でも、積立だけで3000万円！」で紹介されている内容を簡略化したものです。
この書籍は僕が投資信託を始めるきっかけにもなりました。
より詳細な内容が知りたい方は、是非、読んで頂ければと思います。
信託期限が無期限であること
投資信託で資産を形成するには長い年月が必要となります。
信託期限が無期限の投資信託を選びます。
複利の効果を大きく得るためにも期間が限定的であれば大きな効果が得られません。
はっきり言って、投資期間(償還期間)が5年〜10年程の投資信託なんて保有しても意味がありません。運用成績が良ければ数万円〜数十万円の運用益が出るかもしれませが、ぶっちゃけその程度のお金を稼ぐことが投資信託の目的ではありません。
複利の効果を最大限に発揮すれば20年、30年、40年と積立を続けることで資産がどんどん大きくなっていくにも関わらず、販売側(運用側)の都合でたった5年〜10年程で運用が打ち切られてしまうような投資信託はとても不親切な商品です。
勿論、信託期限が無期限でも、投資家側はいつでも自由に解約して現金化できます。
分配金を再投資すること
分配金とは運用益や純資産総額に応じて、定期的に投資家に対して分配されるお金のことです。分配金の取り扱いについては主に以下の2パターンに分かれます。
- 分配金をそのまま投資家に還元する
- 分配金が手に入るが単利での運用になる
- 分配金を投資信託に再投資する
- 分配金をそのまま再投資するこのにより複利での運用になる
分配金が還元されれば、お小遣いが増えたようで得した感覚になりますが、目先の利益に惑わされてはいけません。
長期の資産運用では分配金は必要ありません。
分配金は無駄なだけです。
分配金を再投資することで「複利での資産運用」が可能です。資産を雪だるま式にどんどん拡大するためには分配金を再投資することで複利効果を高めることが大切です。
ノーロード型で信託報酬率が低いこと
投資信託には以下の3種類の手数料が掛かります。
- 購入時の手数料
- 購入手数料(0%〜3.5%)
- 保有時の手数料
- 信託報酬(0.5%〜3%程)
- 売却時の手数料
- 信託財産留保額
手数料が高ければ「運用成績も良くなるのでは無いか？」と思うかもしれませんが、手数料の高さを運用成績には相関関係はありません。手数料が高いからといって運用成績が良くなる訳ではありません。
つまり、運用リスクはコントロールできませんが、手数料は正しい商品を選択することで低く抑えることができるのです。
「手数料の差なんてそこまで大きな影響は無いのでは無いか？」と思うかもしれませんが、投資信託を数十年間と保有し続けることを考えると、手数料の与える影響は想像以上に大きくなります。
「購入手数料がゼロ(ノーロード)」で、かつ「信託報酬率が低い」投資信託を購入するようにしましょう。
投資信託の運用に掛かる手数料については以下の記事でもう少し具体的に説明しています。
純資産残高が増え続けていること
安心できる投資信託を選ぶ際、資金が常に流入状態にあるものを選ぶ必要があります。
解約が続出しているような投資信託の場合は純資産残高もどんどん減ってしまい、仮に信託期限が無期限であったとしても、最悪の場合は途中で投資信託が打ち切られてしまう可能性もあります。
一般的には30億円以上の純資産残高があり、かつ純資産残高が増え続けているものが安定した投資信託と言えます。
自動積立が可能であること
投資信託を長期間保有する場合、基本的には「ドルコスト平均法」による毎月積立投資により購入を進めます。
ドルコスト平均法とは、毎月決まった金額を積立投資することで長期的にリスクを軽減させる積立投資の仕組みです。
ですが、現実問題として「自分で毎月決まった日に同じ金額を積み立てる」のは意外と難しいものです。生活が苦しい月があるかもしれませんし、単純に積立することを忘れてしまうかもしれません。
なので、わざわざ投資家が積立処理をしなくても、銀行口座から自動積立(自動引落)が可能なものを選ぶべきです。
国際分散型のもの
投資信託でリスクを軽減するには「投資先を分散する」ことが重要です。
投資対象を一つの国や地域に絞ってしまうとその国や地域の株価や債権が値崩れした場合、大きな影響を受けてしまいますが、複数の国や地域に分散していれば例えどこかの銘柄で暴落が起こったとしても、その他の国や地域でその分を補うことが可能です。
例えば、僕が影響を受けた『お金は銀行に預けるな 金融リテラシーの基本と実践』では以下の4種類の投資信託に4分の1ずつ分散投資することを推奨しています。
- TOPIXまたは日経平均など、日本株式のインデックスファンド
- 日本債権のインデックスファンド
- 海外株式へのインデックスファンド
- 海外債権へのインデックスファンド
また、ある程度、運用を進めると「成績が良い投資信託」と「成績が余り良くない投資信託」が出てくるはずなので、それらを再度、適切な割合に分配する「リバランス」が必要になります。
これは投資初心者には意外と大変です。
一方、国産分散型の投資信託であればファンドマネージャが分配比率を判断し、その後のリバランスまで全て担当してくれます。
投資信託購入の最初の一歩は
どの投資信託選べば良いかのある程度のポイントは分かったとしても、実際にどのようなに情報を集めていくかは難しいと思います。
やり方はいろいろあると思いますが、なるべく敷居が低くお金の掛からない方法を簡単にまとめてみます。
内容の濃い勉強会は意外と沢山ある
投資信託にはとても良い勉強会が多いです。
中には自社で販売しているモノを題材的に取り上げた偏った内容のものもありますが、外部の講師を招いて中立的な立場で開催されるものもあるので参加してもるのも良いかもしれません。
参加申し込みには会員登録が必要だったり既に口座を開設していることが条件である場合もありますが、もし購入を検討しているファンドがあるのであれば是非購入前に参加することをおすすめします。
書籍から得られる納得感は想像以上に大きい
これから資産運用を勉強したい人にとっておすすめな書籍は、主に以下の2種類に分かれると考えています。
- 生命保険や住宅ローンなどのお金に関わる幅広い知識が得られる書籍
- 投資信託について具体的な選び方やおすすめの商品がまとめられている書籍
もし「資産運用には興味があるが、どのような運用方法が良いのか広い視野で学びたい」のであれば、お金に関わる幅広い知識が得られるものが良いでしょう。
個人的には「難しいことはわかりませんが、お金の増やし方を教えてください！」は投資の初心者を対象とした分かりやすい内容になっているため特におすすめです。
また、最近では、具体的な投資信託の内容をもとに仕組みや特徴を丁寧に記載している書式も増えてきています。
「余剰資産がありすぐに投資信託を始めたいのだけど、何に投資すれば良いのか分からない」という人には購入すべき投資信託を明確に示してくれるような情報の方が良いかもしれません。
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